職業性腰痛は仕事が原因で起こる

職業性腰痛について

仕事が原因で起こる腰痛のことを「職業性腰痛」といいます。「重いものを持つことが多く腰に負担がかかりやすい」「中腰の姿勢で業務を行っている」など、職業によって腰痛の要因は違いますが、「仕事が原因で起こる腰痛全般」を指しています。職業性腰痛は、発症の経過からさらに「災害性腰痛」と「非災害性腰痛」の2つのタイプに分類されます。
災害性腰痛は、仕事中のケガが原因で突然発症する腰痛のことです。例えば、患者をベッドから車イスに移乗させる際にぎっくり腰を発症したとしましょう。その場合は原因が明確なので災害性腰痛に分類されます。一方、非災害性腰痛は仕事による慢性的な腰の負担が原因で起こる腰痛のことです。患者の看護で腰が疲労し、いつの間にか腰痛を発症していた、というケースが多く、災害性腰痛のように明確な原因がないので、「この仕事のせいで腰痛になった」とはっきりいえません。

認定される人は少ない

「常に重いものを運搬している」「落石が腰に当たって腰を痛めた」というケースなら仕事が原因で起きた腰痛であることが明らかなので労災認定もスムーズにいきます。しかし、慢性的な腰痛の場合は原因を特定することは容易ではありません。様々な要因があると考えられることから職業性腰痛だと認定されている人のほうが少ない、という状態になっています。

生産性が低下し経済を圧迫する

職業性腰痛を抱えていると腰の痛みに耐えながら仕事をすることになります。思うように動けないため、生産性や看護の質を低下させてしまう恐れがあります。
また、腰痛は医療経済を圧迫する大きな原因にもなっています。腰痛の治療費は毎年多額の医療費を生み出していることもあり、厚生労働省は「職場における腰痛予防対策に関する指針及び解説」に基づき、腰痛予防を推進しています。しかし、残念ながらその効果はまだ出ていません。腰痛は一度発症すると慢性化しやすいのが特徴です。経済的な観点から見ても腰痛を予防することはとても重要です。

発生頻度について

4日以上の休業を要する疾病の約6割が職業性腰痛です。他の疾病に比べると数は非常に多いのですが、近年はそこまで劇的に数が増加しているわけではありません。横ばいの状態が続いています。しかし、依然として数は多いままで減少の兆しが明確に見えないため、このままではいつ増加に転じてもおかしくないでしょう。
職業性腰痛の頻度について、より詳細な情報を知りたい人は以下の厚生労働省が公表している調査データを参照してください。

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